2016年05月14日

頻発する巨大地震と自然改変装置

平成28年05月16日21時33分 気象庁発表
16日21時23分頃地震がありました。
震源地は茨城県南部(北緯36.0度、東経139.9度)で、
震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は5.6と推定されます。
日本最大級の断層中央構造線に沿っています。注意しましょう。

考察 茨城県南部でM5クラスが発生しました。

巨大な地震が頻発していますが、地球内部で地震を引き起こすエネルギーはどこから来るのか?テレビで説明する専門家からははっきりとした答えが得られません。そもそも、現在の地球科学が説明している地球内部モデルのマントル対流やプルームの動きを加速させるエネルギーの元は何か?ということです。

tyuou.png
(中央構造線)



最先端の軍事技術は、大国の指導者たちに、秘密戦争を遂行するためのさまざまな手段を提供している。気象調節の技術を用いて、敵側に長期の旱魃や嵐を発生させる方法もとれる。そうすれば、敵側の国力が弱まり、自国の要求をのませることができるからだ。
気象兵器も人工地震兵器も今や空想の産物ではない。それは既に存在し、確かに実用段階に至っているのだ。

以下の文は2009年のものですが再掲します。

頻発する巨大地震と自然改変装置
未来トレンド分析シリーズ(2009年10月13日)
国際未来科学研究所代表 浜田和幸

このところマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。9月30日にサモアを襲った大地震と津波、その直後にはインドネシアのスマトラ島でも1,000人を超える人々を飲み込んだ地震が起こった。いずれもマグニチュード7や8に達する巨大な地震の連続であった。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることはほとんどなかった。ところが2001年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。こうした異常とまで言えそうな巨大地震の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。

思い起こせば、我が国においても1995年の阪神淡路大震災以降、新潟中越地震、鳥取県西部地震、宮城県沖地震、福岡県西方地震などいずれも震度7を超える巨大地震であった。実はアメリカ政府は日本における地震発生の折に駐日大使館を通じて見舞金を届けることが習わしになっている。注目すべきは、そうした際に駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われていることである。

曰く「日本では今後30年間に火災にあう確率は2%、交通事故にあう確率は21%である。しかし東京でマグニチュード8程度の大地震が起こる確率は50%と見積もられている」。アメリカ政府の説明によれば、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)の地球物理学者ボロック教授の率いる研究グループでは「数か月先の地震を正確に予知できる技術を開発している」とのこと。

実際、この方法で2003年9月に北海道十勝沖で発生したマグニチュード8の地震や同年12月カリフォルニア中部を襲ったマグニチュード6.5の地震を予知できたという。いずれの場合も、事前にその予測を関係者に報告していた。しかし、いたずらにパニックを招く恐れもあったため一般には情報公開をしなかったという。

アメリカの航空宇宙局(NASA)がケープカナベラルにあるロケット打ち上げセンターで使用しているショック・アブソーバーを元に開発した地震調節器も売り込みの目玉商品となっている。この装置は衝撃のエネルギーを50%以上吸収し、熱に変えて放出することができる。既存の建物に後から装着できるのが売りで、カリフォルニアなど地震多発地域では学校、病院、政府機関など公的施設での導入が進んでいるようだ。

アメリカ政府の後押しもあるためゴールドマン・サックスやアジア・ジェネシスなど大手投資ファンドはこうしたアメリカ製の地震関連技術を日本に売り込もうと熱心に働き始めている。もちろん、彼らは日本だけではなく世界を相手に自然災害対策ビジネスを展開中である。世界各地で地震や津波、火山の噴火や山火事、洪水やハリケーンなど様々な自然災害が猛威をふるい、発生件数も被害規模も年々大きくなっている。

そのため、こうした災害対策の技術や予想ノウハウが新たなビジネスとして成立すると海外の投資ファンドが判断している模様だ。彼らにとって「地震大国・日本」は大きなビジネス市場になると映っているに違いない。

そういえば、2008年の北京オリンピックの際、にわかに注目を集めたのは気象コントロール技術であった。中国政府はオリンピックの期間中、悪天候の影響を回避しようとし、オリンピックのための気象保証を専門で行う技術研究チームを発足させ、人民解放軍や社会科学院が連携し、悪天候を排除するためのヨウ化銀の安全な使用法について実験を繰り返した。

こうした気象コントロール技術を最初に発想したのは「発電界の天才」と呼ばれたニコラ・テスラであった。彼は1900年6月に発表した論文で、「大気中の水分を自由にコントロールすることで、雨でも雪でも自由に降らせることができる」ことを明らかにした。

この理論を発展させ、アメリカやソ連、また中国の軍事研究者たちは気象コントロール兵器の開発にしのぎを削ってきたのである。一部専門家の間では、北朝鮮の干ばつや農作物の不作もアメリカによる気象コントロール攻撃の結果とみなされている。もちろん、この種の軍事研究の成果は平和目的にも使われてきた。

昨年の北京オリンピックは言うまでもなく、モスクワオリンピックの開会式に際しても絶対に晴天を確保するため事前にヨウ化銀を散布することで雨雲を全て除去したものである。これは1960年代に、アメリカの気象学者らによって効果が証明された技術を応用したものであった。当時、「ストーム・ヒューリー計画」と呼ばれていたが、ハリケーンの目にヨウ化銀を投入すると中心気圧が急上昇し、中心付近の最大風速が30%程度おさまり、徐々に勢力が衰えたと報告されている。

こうした気象改変装置の研究は米ソ冷戦時代には秘密裏に多額の研究資金と人材を投入する形で進められてきた。しかし、最も大きな実験成果を上げてきたのはアメリカである。アメリカ空軍が中心となり「2025年までには気象コントロール技術を完成させる」との目標を掲げ、様々な化学物質の研究開発に取り組んでいる。気象コントロール特殊部隊も編成されており、「大空暗黒化計画」と名づけられた実験を繰り返している。上空から特殊な薬品を散布することで嵐を呼ぶ雲を人工的に作ったり、逆にハリケーンを雲散霧消させたりできるという。

中でもアメリカ国防総省の進める「高周波活性オーロラ調査計画(HAARP)」と呼ばれる気象制御にも応用できる電子ビームの研究は「未来戦争の切り札」として注目を集めている。具体的には高周波を照射することで、不安定な電離層を人工的に作り出せば、大気中の電荷を操作でき気象に影響を与えることが可能になるという。

アメリカではこうした軍事技術を民間ビジネスにも応用しようとする動きが出てきた。イーストルンド社ではトルネードと呼ばれる巨大竜巻を鎮圧するために電子エネルギーを使った技術のビジネス化を進めている。同社の責任者曰く「マイクロ波を照射し、トルネードを起こす原因となる雨を吸収する」とのこと。これに成功すれば、ハリケーンや台風の防止にも繋がると期待されている。

実際、すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいる。

とは言え、使い方次第では自然災害を装った兵器にもなり得ることは容易に想像できる。地震兵器や津波兵器がそれである。この10年、世界各地で頻発するようになった大地震や巨大津波に関しても、そうした兵器が使われた可能性は否定できない。ウィリアム・コーエン元国防長官が1997年4月の記者会見で明らかにしているように、「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。アメリカの海軍と空軍では3兆ドルを超える研究開発費を投入し、気象コントロールの実験を繰り返しているというから驚かされる。かつて、ベトナム戦争でも実験的に使用された記録が残っていることからも、この開発にかける意気込みが推察されよう。「プライム・アルガス」のコードネームで呼ばれた秘密兵器開発計画の目的は、「敵国上空のオゾン層の破壊」や「敵国周辺での地震や津波の発生」にあるとされる。

1994年には、こうした秘密兵器のプロトタイプを完成させたアトランティック・リッチフィールド社の子会社アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を提供するサービスを始めている。世界最大規模を誇る投資顧問会社ブラックストーンも1980年代から、こうした自然改変装置の開発に一枚噛んでいるようだ。

例えば1987年10月、ビスケイ湾で起こった巨大な嵐によりイギリス中の通信網が一時的にストップしてしまった。ちょうどその時、世界の金融市場はヘッジファンドによるポンドに対する空売り攻撃を受けていた。しかし、電話回線が不通となり、多くの投資家は売りのチャンスを逃してしまった。一方、その間隙をぬって大儲けをしたのが、天才相場師と異名をとるジョージ・ソロス氏に他ならない。これは単なる偶然の仕業だったのであろうか。市場を混乱させることで巨万の富を手に入れる、そんなシナリオもあり得るわけだ。

ところでこのところ、インドネシアのスマトラ島周辺での巨大地震が相次いで発生している。これにも実はアメリカの国家戦略が隠されているに違いない。スマトラ島北部はインドネシアからの独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、世紀のお尋ね者ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つにも数えられている場所だ。ビンラディンがアフガニスタンで旧ソ連軍と戦っていた時、バンダアチェからは5,000人を超える義勇兵が参戦していた。今でもこの地域は「イスラム防衛前線」や「イスラム聖戦評議会」など、熱烈なビンラディン支持者が多いことで知られている。

しかも石油や天然ガスの宝庫でもある。地震や津波が発生すると同時にアメリカは2,000人を超える海兵で組織する災害救援部隊をインドネシアに上陸させ、30年近くにわたり独立闘争を継続していたイスラム過激派の拠点を制圧することができた。また400億ドルもの油田開発投資をしていながら、現地でテロ対策に手を焼いていたアメリカの石油大手エクソン・モービルは頭痛の種が取り払われることになったのである。まさに願ってもない自然災害であったと言えよう。地震や津波を対テロ戦争の切り札として使ったのではないかとの見方もあるほどだ。

実は、こうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち7割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると言う。
国連総会ではこうした事態を重く受け止め、1976年以降、毎年のように環境改変兵器の開発および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、未だ可決されるには至っていない。こうした提案が相次いでなされている背景には、現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからに他ならない。

我々日本人は台風にせよ地震や津波にせよ、予測不能の自然災害と頭から信じ込んでいる節がある。
しかし、世界の軍事大国やその技術をテコに新たなビジネスを展開しようと目論む大手投資ファンドにとっては、地震や津波を人工的にコントロールすることは「千載一遇のビッグビジネス」と受け止められているようだ。わが国としても、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。とは言え、自然をもて遊ぶような試みには大きなしっぺ返しが待ち受けているように思えてならない。


(了)
【浜田 和幸(はまだ かずゆき)略歴】

国際未来科学研究所代表。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鉄、米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、現職。

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posted by らかん at 22:21| Comment(0) | エルニーニョと気象操作
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