2017年06月12日

エルニーニョは人間が造った気象調節兵器

エルニーニョ(wikipedia)

エルニーニョ現象(スペイン語:El Niño)とは、東太平洋 の赤道 付近(ちょうどガラパゴス諸島に当たるところ)で海水 の温度が上昇する現象。

もともとスペイン語 で「男の子」(イエス・キリスト )を意味する言葉だったものが現象名として使用されるようになった。

太平洋 では通常貿易風 (東風)が吹いており、これにより赤道 上で暖められた海水が太平洋西部(インドネシア 付近)に寄せられ(赤道海流 の働き)、代わって太平洋東部には冷たい海水が湧き上がっている。これを湧昇流 と言う。

エルニーニョが発生すると、この暖かい海水を押し流す貿易風が弱まるため、暖かい海域(暖水プール)は太平洋中央部や太平洋東部に滞留する。これにより、太平洋東部(〜中部)の海水の温度が上がると同時に、太平洋西部の海水温が下がる。

エルニーニョ現象が発生した際には、東太平洋赤道域の海水 温が平年に比べて1〜2℃前後上昇する。時に大幅な上昇を示すこともあり、1997年 〜1998年 にかけて発生した20世紀 最大規模のエルニーニョでは、最大で5℃上昇した。発生のメカニズムはまだ解明されていない。


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エルニーニョ現象の原因はペルー沖の海温の上昇により貿易風が弱められ、暖かい海水が太平洋中部や太平洋東部に駐留することにより起こる⇒何故海の温度が上昇したのか?上昇するためのエネルギーはどこから?これでは、説明不足ですね。

誰もこれを説明してくれません・・・解明されていないからという事で無理やり納得させられていませんか?

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P212 日本海を舞台にして海水移動実験が繰り広げられた(※本の中から抜粋です)

私が1990年に発表した論文、(形而上学とマインドコントロール、及びELF気象調節)から引用しよう。

ロシアがアメリカに対して行っている戦争行為のうち最も長期的なもののひとつが気象調節及び気象操作である。これは新しい物ではない。テスラが1905年に気象操作のデモンストレーションを行っている。だがアメリカでは誰も其の軍事転用の可能性に気が付かなかった。それを旧ソ連は見抜いた。

基本的にはビームの干渉を使って高気圧地帯を作り出しそれを望む地域内の場所にとどめておいたり遠くはなれた干渉地域にエネルギーを加えたりすることが出来ると言う事である。

エネルギーを取り除けば標的とする地域に低気圧地帯が出来上がる。はるかかなたから緩衝地帯(例えばカルフォルニア)全体をカバーしている複数の送信機をゆっくりと回転させれば高気圧と低気圧を動かす事が出来るし更にこちらの方が重要だが高気圧を望みの標的地帯に足止めさせる事も出来るのである。この技術で雲の塊や成層圏を流れるジェット気流を捕まえる事ができる。

これは最終的に標的地域の気象操作に繋がる。

これこそまさにロシアがとりわけ北米に対して行っている事でありそのほか世界中どこでも自国の利益の絡む地域で行っている事である。これは間違いなく気象操作の父ニコラ・テスラが発見した技術だ。

これと同じ技術が応用され、暖かい海水が冷たい太平洋の東部に移動したのがエルニーニョと呼ばれている物だ。様々なバリエーションはあるが、海洋中の暖かい海水の塊を動かせる距離はドンドンと長くなっている。

記録に残るアメリカの最初の試みでは暖かい海水が冷たい海水の部分へと4800キロも動いたがこれによる気象の変化は後のものと比べると穏やかだった。これと比べて旧ソ連が日本海で行った実験では海水は2万2千4百キロという驚くべき距離を移動している。1998年、アメリカの気象調節学者はついに膨大な量の海水を1万4千4百キロの距離を越えて太平洋の冷水地域へと動かす事に成功した。

1977年には、気象学上とりわけ重要な年となるようなある発見がなされた。アメリカの東西の両沿岸をブロックする地域と、フィンランド国境からポーランドおよび、旧ソ連までの地域に人工的に作られた高圧エネルギーのバリアが見つかったのである。ジェット気流も天候の循環運動も異常でまるでカーテンに遮られているかのようだった。

詳しく調べてみると驚くべきことがわかった。ブロックされた地域にそれぞれ電磁エネルギーの波が滞留していたのである。

この同僚は旧ソ連による日本海上空での実験の数々も報告してくれた。これはエルニーニョの先駆けになったもので、数百ページにわたって確認されている事はエルニーニョは全くありもしないところに亜熱帯気候を作り出すということだった。

1975年のジュネーブ軍縮会議に関しては広範な書類が私のところに送られてきたが中でも最も驚いたのは酷い旱魃が何故か赤道付近のベルト地帯。具体的にはアフリカのサハラ以南の地域に起こって大きな被害をもたらしている事だ。数百万人が飢餓のために死んでいこうとしていた。そして実際に数百万人が全く異常な長期的な旱魃のために死んでいった。

これはローマクラブの要求で2000年までに地球から数億人を消し去ろうと言うグローバル2000の一部だったのだろうか。私は絶対にこの理論を信じている。そしてこの理由もあってアメリカは、ロシアが気象パターンの操作能力を完全に備えているという事実を確認できないでいるのではないだろうか。(アメリカが動かないもう一つの理由は、じっとしていればロシアの気象調節実験を直接観察できるからだ。これなら独自の実験計画を数十億ドルを費やしてまで作る必要はない。)

1983年3月、旧ソ連の気象学者らはアメリカに意識を向けた。アメリカの秘密上位並行政府は何が起きるのかを知りながらソビエト連邦の実験を止めるために何もしなかった。1983年のクリスマスの時期、全米の21州で例年にない低温が観測され、60の市で最低気温の記録が破られた。それ以前アメリカの気象予報官が太平洋の1600キロ沖合いに擾乱がある事に気づき、エルニーニョとなずけた。更には貿易風が停滞しているばかりか通常の流れと逆の方向に動いている事も発見した。

オーストラリアは旱魃に見舞われて大災害となりアメリカの太平洋岸各地および南アフリカは殆ど突発的な豪雨の影響で破壊寸前となっていた。前例のない気象の変化は全米でも見られた。

其の原因は「地軸の傾きか、チェルノブイリかあるいは神の御業か」などといわれた。「ワールド・イン・レビュー」は本当の答えを載せていたが主流の新聞でないために顧みられる事も無くドクター・ピーター・ペーパーの愚にも付かない話」として捨て去られてしまった。

あれはエルニーニョが人間の仕業である事を最初に示した物であり私達はそのように主張したのだが受け入れてもらうだけの証拠が無かった。旧ソ連は、時間をむだにせず、1976年および77年にはアメリカに対し、過去最悪の厳しい冬の気候と異常な気象条件とをぶつけてきた。この目的の為、旧ソ連はテスラの地電力共鳴技術を利用し、安定した地域的ELF磁場を作り出すことが出来た。

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2016年05月14日

頻発する巨大地震と自然改変装置

平成28年05月16日21時33分 気象庁発表
16日21時23分頃地震がありました。
震源地は茨城県南部(北緯36.0度、東経139.9度)で、
震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は5.6と推定されます。
日本最大級の断層中央構造線に沿っています。注意しましょう。

日本列島は沈没するか? 
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巨大な地震が頻発していますが、地球内部で地震を引き起こすエネルギーはどこから来るのか?テレビで説明する専門家からははっきりとした答えが得られません。そもそも、現在の地球科学が説明している地球内部モデルのマントル対流やプルームの動きを加速させるエネルギーの元は何か?ということです。

tyuou.png
(中央構造線)

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最先端の軍事技術は、大国の指導者たちに、秘密戦争を遂行するためのさまざまな手段を提供している。気象調節の技術を用いて、敵側に長期の旱魃や嵐を発生させる方法もとれる。そうすれば、敵側の国力が弱まり、自国の要求をのませることができるからだ。
気象兵器も人工地震兵器も今や空想の産物ではない。それは既に存在し、確かに実用段階に至っているのだ。

以下の文は2009年のものですが再掲します。

頻発する巨大地震と自然改変装置
未来トレンド分析シリーズ(2009年10月13日)
国際未来科学研究所代表 浜田和幸

このところマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。9月30日にサモアを襲った大地震と津波、その直後にはインドネシアのスマトラ島でも1,000人を超える人々を飲み込んだ地震が起こった。いずれもマグニチュード7や8に達する巨大な地震の連続であった。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることはほとんどなかった。ところが2001年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。こうした異常とまで言えそうな巨大地震の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。

思い起こせば、我が国においても1995年の阪神淡路大震災以降、新潟中越地震、鳥取県西部地震、宮城県沖地震、福岡県西方地震などいずれも震度7を超える巨大地震であった。実はアメリカ政府は日本における地震発生の折に駐日大使館を通じて見舞金を届けることが習わしになっている。注目すべきは、そうした際に駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われていることである。

曰く「日本では今後30年間に火災にあう確率は2%、交通事故にあう確率は21%である。しかし東京でマグニチュード8程度の大地震が起こる確率は50%と見積もられている」。アメリカ政府の説明によれば、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)の地球物理学者ボロック教授の率いる研究グループでは「数か月先の地震を正確に予知できる技術を開発している」とのこと。

実際、この方法で2003年9月に北海道十勝沖で発生したマグニチュード8の地震や同年12月カリフォルニア中部を襲ったマグニチュード6.5の地震を予知できたという。いずれの場合も、事前にその予測を関係者に報告していた。しかし、いたずらにパニックを招く恐れもあったため一般には情報公開をしなかったという。

アメリカの航空宇宙局(NASA)がケープカナベラルにあるロケット打ち上げセンターで使用しているショック・アブソーバーを元に開発した地震調節器も売り込みの目玉商品となっている。この装置は衝撃のエネルギーを50%以上吸収し、熱に変えて放出することができる。既存の建物に後から装着できるのが売りで、カリフォルニアなど地震多発地域では学校、病院、政府機関など公的施設での導入が進んでいるようだ。

アメリカ政府の後押しもあるためゴールドマン・サックスやアジア・ジェネシスなど大手投資ファンドはこうしたアメリカ製の地震関連技術を日本に売り込もうと熱心に働き始めている。もちろん、彼らは日本だけではなく世界を相手に自然災害対策ビジネスを展開中である。世界各地で地震や津波、火山の噴火や山火事、洪水やハリケーンなど様々な自然災害が猛威をふるい、発生件数も被害規模も年々大きくなっている。

そのため、こうした災害対策の技術や予想ノウハウが新たなビジネスとして成立すると海外の投資ファンドが判断している模様だ。彼らにとって「地震大国・日本」は大きなビジネス市場になると映っているに違いない。

そういえば、2008年の北京オリンピックの際、にわかに注目を集めたのは気象コントロール技術であった。中国政府はオリンピックの期間中、悪天候の影響を回避しようとし、オリンピックのための気象保証を専門で行う技術研究チームを発足させ、人民解放軍や社会科学院が連携し、悪天候を排除するためのヨウ化銀の安全な使用法について実験を繰り返した。

こうした気象コントロール技術を最初に発想したのは「発電界の天才」と呼ばれたニコラ・テスラであった。彼は1900年6月に発表した論文で、「大気中の水分を自由にコントロールすることで、雨でも雪でも自由に降らせることができる」ことを明らかにした。

この理論を発展させ、アメリカやソ連、また中国の軍事研究者たちは気象コントロール兵器の開発にしのぎを削ってきたのである。一部専門家の間では、北朝鮮の干ばつや農作物の不作もアメリカによる気象コントロール攻撃の結果とみなされている。もちろん、この種の軍事研究の成果は平和目的にも使われてきた。

昨年の北京オリンピックは言うまでもなく、モスクワオリンピックの開会式に際しても絶対に晴天を確保するため事前にヨウ化銀を散布することで雨雲を全て除去したものである。これは1960年代に、アメリカの気象学者らによって効果が証明された技術を応用したものであった。当時、「ストーム・ヒューリー計画」と呼ばれていたが、ハリケーンの目にヨウ化銀を投入すると中心気圧が急上昇し、中心付近の最大風速が30%程度おさまり、徐々に勢力が衰えたと報告されている。

こうした気象改変装置の研究は米ソ冷戦時代には秘密裏に多額の研究資金と人材を投入する形で進められてきた。しかし、最も大きな実験成果を上げてきたのはアメリカである。アメリカ空軍が中心となり「2025年までには気象コントロール技術を完成させる」との目標を掲げ、様々な化学物質の研究開発に取り組んでいる。気象コントロール特殊部隊も編成されており、「大空暗黒化計画」と名づけられた実験を繰り返している。上空から特殊な薬品を散布することで嵐を呼ぶ雲を人工的に作ったり、逆にハリケーンを雲散霧消させたりできるという。

中でもアメリカ国防総省の進める「高周波活性オーロラ調査計画(HAARP)」と呼ばれる気象制御にも応用できる電子ビームの研究は「未来戦争の切り札」として注目を集めている。具体的には高周波を照射することで、不安定な電離層を人工的に作り出せば、大気中の電荷を操作でき気象に影響を与えることが可能になるという。

アメリカではこうした軍事技術を民間ビジネスにも応用しようとする動きが出てきた。イーストルンド社ではトルネードと呼ばれる巨大竜巻を鎮圧するために電子エネルギーを使った技術のビジネス化を進めている。同社の責任者曰く「マイクロ波を照射し、トルネードを起こす原因となる雨を吸収する」とのこと。これに成功すれば、ハリケーンや台風の防止にも繋がると期待されている。

実際、すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいる。

とは言え、使い方次第では自然災害を装った兵器にもなり得ることは容易に想像できる。地震兵器や津波兵器がそれである。この10年、世界各地で頻発するようになった大地震や巨大津波に関しても、そうした兵器が使われた可能性は否定できない。ウィリアム・コーエン元国防長官が1997年4月の記者会見で明らかにしているように、「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。アメリカの海軍と空軍では3兆ドルを超える研究開発費を投入し、気象コントロールの実験を繰り返しているというから驚かされる。かつて、ベトナム戦争でも実験的に使用された記録が残っていることからも、この開発にかける意気込みが推察されよう。「プライム・アルガス」のコードネームで呼ばれた秘密兵器開発計画の目的は、「敵国上空のオゾン層の破壊」や「敵国周辺での地震や津波の発生」にあるとされる。

1994年には、こうした秘密兵器のプロトタイプを完成させたアトランティック・リッチフィールド社の子会社アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を提供するサービスを始めている。世界最大規模を誇る投資顧問会社ブラックストーンも1980年代から、こうした自然改変装置の開発に一枚噛んでいるようだ。

例えば1987年10月、ビスケイ湾で起こった巨大な嵐によりイギリス中の通信網が一時的にストップしてしまった。ちょうどその時、世界の金融市場はヘッジファンドによるポンドに対する空売り攻撃を受けていた。しかし、電話回線が不通となり、多くの投資家は売りのチャンスを逃してしまった。一方、その間隙をぬって大儲けをしたのが、天才相場師と異名をとるジョージ・ソロス氏に他ならない。これは単なる偶然の仕業だったのであろうか。市場を混乱させることで巨万の富を手に入れる、そんなシナリオもあり得るわけだ。

ところでこのところ、インドネシアのスマトラ島周辺での巨大地震が相次いで発生している。これにも実はアメリカの国家戦略が隠されているに違いない。スマトラ島北部はインドネシアからの独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、世紀のお尋ね者ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つにも数えられている場所だ。ビンラディンがアフガニスタンで旧ソ連軍と戦っていた時、バンダアチェからは5,000人を超える義勇兵が参戦していた。今でもこの地域は「イスラム防衛前線」や「イスラム聖戦評議会」など、熱烈なビンラディン支持者が多いことで知られている。

しかも石油や天然ガスの宝庫でもある。地震や津波が発生すると同時にアメリカは2,000人を超える海兵で組織する災害救援部隊をインドネシアに上陸させ、30年近くにわたり独立闘争を継続していたイスラム過激派の拠点を制圧することができた。また400億ドルもの油田開発投資をしていながら、現地でテロ対策に手を焼いていたアメリカの石油大手エクソン・モービルは頭痛の種が取り払われることになったのである。まさに願ってもない自然災害であったと言えよう。地震や津波を対テロ戦争の切り札として使ったのではないかとの見方もあるほどだ。

実は、こうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち7割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると言う。
国連総会ではこうした事態を重く受け止め、1976年以降、毎年のように環境改変兵器の開発および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、未だ可決されるには至っていない。こうした提案が相次いでなされている背景には、現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからに他ならない。

我々日本人は台風にせよ地震や津波にせよ、予測不能の自然災害と頭から信じ込んでいる節がある。
しかし、世界の軍事大国やその技術をテコに新たなビジネスを展開しようと目論む大手投資ファンドにとっては、地震や津波を人工的にコントロールすることは「千載一遇のビッグビジネス」と受け止められているようだ。わが国としても、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。とは言え、自然をもて遊ぶような試みには大きなしっぺ返しが待ち受けているように思えてならない。


(了)
【浜田 和幸(はまだ かずゆき)略歴】

国際未来科学研究所代表。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鉄、米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、現職。

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2016年04月16日

気象改変装置の真偽について

浜田和幸オフィシャルブログ より気象改変装置の真偽について

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国会での質問を受け、小生が地震や津波を人工的に発生させる「気象改変装置」について「そうした兵器の研究や実験が繰り返されていることは国際政治や軍事の世界においては常識である」旨を述べたところ、一部の議員から「そんなことはありえない。とんでもない発言だ」といった反応があった。

さらには、そうした議員の発言を鵜呑みにし、「自然や環境を改変するなどできっこない。おかしなことを言うな」とばかり、小生を叩くことに生きがいを感じているとしか思えないメディアまで出てきた。

となれば、この場を借りて、国際政治の現実をお知らせしておかねばならないだろう。

1960年代から80年代にかけて、米ソを中心に自然改変装置や軍事応用の研究が行われたのは歴然とした事実である。

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アメリカのコーエン国防長官やブレジンスキー大統領補佐官ですら公の場で認めている話。

であるがゆえに、国連において1977年に「環境改変技術敵対的使用禁止条約」が議論され、1978年には「地震、津波、台風の進路変更、ダム破壊等を人工的に引き起こし軍事的に利用することを禁止する」条約が発効したわけだ。

当時、わが国の衆議院でも参議院でも熱い議論が戦わされたもの。
その結果、わが国も1982年、この条約の締結国に名を連ねることになったのである。
こうした事実を知ろうともしないで、頭から「ありえない」と叫ぶ議員がいることに驚かざるを得ない。

しかも、1996年、アメリカ空軍では「2025年までに気象コントロール兵器の実用化を図る」ための研究レポートをまとめている。

中国も負けずと同様の研究や実験に取り組んでいることは、世界のメディアでは頻繁に紹介されていること。

日本はそうした世界の動きにあまりにも無頓着である。
気づいたときには手遅れ。
そんなことにならないように、注意を喚起するのも小生の仕事だと思っている。
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柿沢未途
柿沢 未途は、日本の政治家。維新の党所属の衆議院議員。 東京都議会議員、維新の党政務調査会長・幹事長を歴任した。父は、外務大臣、衆議院議員、山梨県知事特別顧問、自由党党首を歴任した柿澤弘治。妻は東京都議会議員の野上ゆきえ。

気象改変装置の存在も知らないなんて、こんな政治家では、日本国は守れませんね・・(管理人)
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