2022年12月31日

佐藤亮拿氏のマルチアークは放射能除去技術

全核兵器消滅計画
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汚染度問題も放射能問題も、プラズマアーク炎によって放射性物質を無害化すれば解決します。

尼崎市にある万鎔工業(佐藤亮拿社長・故人)が開発したマルチアークにより発生させるプラズマアーク炎は放射性物質を非放射性の物質へ原子転換することが出来ます。原子力発電所の事故等で発生する放射性物質を無害化できるのです。是非、このマルチアークで産廃問題を解決して欲しいと思います。生前、佐藤亮拿氏は大企業の三●重工業から、技術を見せて欲しいと技術者が会社に訪れたので、佐藤社長は技術を公開。三●重工業の技術者は、非常に感銘し、佐藤社長の技術を使わせて欲しいと言いながら、金銭契約はしないまま、二度と来なかったと言っていました。私は、この技術に圧倒され佐藤氏の本を何冊も読ませて頂きました。今後この技術が世界中に広がっていくことを、ワクワクした気持ちで楽しみにしていましたが、佐藤亮拿氏が今年1月18日にご逝去とは・・残念です。でも、氏の意思を受け継いだ多くの方が活躍されることに期待したいと思います。

水の中で炎が燃える? 不思議な現象と脅威のエネルギー


(コメントより)
アーク溶接というのがある。これは電極と電極の間にアーク放電を起こして溶接をするも-のである。 従来の物は電極と溶接する物体の間にアーク放電を起こして溶接するもので,これだとア-ーク炎は限られた場所にしかつくれず、使用において制限があった。

私のマルチアークは3本以上の多電極を用いる点の特徴がある。 小型装置の場合は3本,大型装置の場合は6本または12本の炭素電極を用いる。 電気は交流である。マルチアークはハンドバーナーのように自由に使うことが出来るよう-になった。マルチアークは,溶接用に開発したものであるが、溶接以外に使ってみると,-これまでできなかったものができたり、新しい物質ができたり、用途が非常に広いことが-わかった。マルチアークで溶かすと,どんなものでもすぐ溶けるだけでなく、酸化しない-不思議な世界を作り出す。 上古代にあったという錆びない鉄もできる。また、地球上では不可能といわれている鉄と-アルミの合金や金と鉄,その他あらゆる金属の合金ができる。

マルチアークの用途としては
(1)水中でマルチアークを照射して得られた水は活性水になり,様々な効果がある。
(2)これまでにない新しい材料の開発ができる。
(3)ゴミ処理など環境保全の分野に役立つ。
(4)金属の直接精錬ができる。
(5)マルチアーク発電ができる。


権威ある学者の中には自分の殻を持っており、自分の専門分野でありながら科学的に説明できない現象が目の前で起きていても、頑としてそれを認めない(認めたくない)人があるようです。
今回はそのひとつ、不思議な“マルチアーク”の話を紹介したいと思います。
1万度の神の火
金属を溶接する方法のひとつに、アーク溶接というのがあります。溶接する金属(アース側にする)と溶接棒(電極)に低電圧大電流(高周波)を供給し、溶接棒の先端を金属に当てるとアーク放電が発生するわけですが、その炎によって金属を溶かして接合するのがアーク溶接です。建設現場や町工場で溶接用マスクでのぞき込みながら、ジリジリと火花を飛ばして作業している、あれです(図(a)参照)。
welder.gif
興味が尽きない裏科学

奇跡の炎―マルチアークと万養ホロン水
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マルチアークは現代科学文明の副産物である産業廃棄物を公害なく処理し、新素材・新資源・工芸品といった有用な物質に転換してくれる“神の火”なのかも知れません。
ところが、こんなありがたいマルチアークも科学的に説明が付けられないため、それを認めない、信じないそのスジの権威者(学者)がいて、これまで普及が阻まれてきました。
佐藤社長は招かれて米国でマルチアークの実演や話をしているようですが、向こうの方がずっと理解があるようです(起業家精神が豊富で事業化資金も集めやすいとか)。日本でも公害処理にマルチアークを導入する話が出てきたのは、ごく最近のことです。
万鎔工業株式会社
本社:661 兵庫県尼崎市尾浜町1丁目8-25
Tel: 06-427-2281(代表)
posted by らかん at 16:03| Comment(0) | テクノロジーと災害

2022年12月29日

ワクチン伝説に終止符―極秘文書が衝撃的真実を明らかに

ワクチンを接種しましょうー!というメディア攻撃にだまされないように!
以下はワクチンに対する認識を変えたほうが良いとする話です。ワクチンは予防するはずの病気の原因となりうるのだと。



ある医師がイギリスの情報公開法(Freedom of Information Act)を申立てたことにより、30年に渡り極秘とされていた政府の専門家が保管している公文書が公開された。

1.ワクチン(予防接種)は効果がない
2.予防するはずの病気の原因となりうる
3.子供にとって有害
4.公衆に対する虚偽の共謀
5.安全性確認の試験の実施を妨害していた

自閉症の息子を持った医師が、アメリカの疾病対策予防センター (CDC)に対し 情報公開法の申請を行った。同医師はワクチンの危険性についてCDCが認知している情報を求めており、法律上では20日以内に回答されなければならなかったが回答はなかった。約7年後、その医師は(CDC)提訴したところ、CDCは文書を引渡す必要性は無いと異議を唱えた。2011年9月30日、裁判官はCDCに対し文書を引渡すよう命令を下した。

推奨ではなく強制的にアメリカの子供に対して「健康の為」として行っているワクチンに関しての大規模な裏工作ばかりではなく、フッ素の有害な副作用を何十年にも渡り隠蔽し、全アメリカ国民、特に子供の生命に悪影響を与えてきたCDCは現在、厳しい状況に置かれており訴訟の準備も行われている。子供は、体重あたりで計算すると成人の3〜4倍のフッ素を摂取しており、「潜在的にフッ素による被害、つまり歯のフッ素沈着症、透析が必要な腎臓病患者、糖尿病患者、甲状腺患者などを患っている可能性のある国民の数は数百万人におよぶ」ことになる。

CDCがアメリカ国民の健康を害する方向で動いていることは明らかだ。しかしフッ素以外にもCDCがアメリカ国民に対し危険にさらしているものがある。同センターはアメリカ全州で制定されている流行病に関する法律の制定にも参加しているが、政府が流行病の非常事態宣言をした場合には同法に基づき、まだ安全性が確認されていないワクチン、製薬、化学物質、または、医療的な治療を国民に強制する為に、政府が兵力を利用することが出来るようになっているのだ。

再び情報公開法に基づけば、CDCにはそのような流行病の非常事態を宣言する権限は有していないことがわかる。2009年にCDCがH1N1の「大流行」を宣言した後、CBSニュースが情報公開法によって提訴したが、CDCはそれに対して返答することを拒否し、さらにCBSニュース局の調査を妨げた。CDCが隠蔽を試みたのは、史上最大の医療スキャンダルの一つ、つまり同センターがH1N1に関して公開したデータを大幅に改竄し誇張したことだった。そうすることによってアメリカ国内でN1H1が「大流行」していたかのような誤った印象を与えていたのだ。

また、この嘘の大流行によるワクチンに対してアメリカが何億も支出していた為、CDCはその緊急援助に匹敵する金融スキャンダルを隠していた。もっと性質が悪いことに、CDCは、妊娠している女性達に最初に、ポリソルベート80という滅菌剤が混入された安全性の確認されていないワクチンを接種させていた。

同センターによるワクチン接種が原因で、2009年の「ワクチンに関連した胎児死亡率数」は前年に比べると2,440%も上昇しており、流産の統計値の700%増加よりもさらに衝撃的なものになっている。

このワクチンに関する事実の捏造の発覚は、はるか昔の1918年から1919年のインフルエンザに関する捏造事件に匹敵するものである。1918年〜1919年に死亡者を出したのは大流行のインフルエンザではなくアスピリンであった。2千万〜5千万の死者を出した人類の歴史上で最も大規模な産業的大惨事であったが、非難はインフルエンザに向けられていた。

製薬産業はこの「捏造の成功」から始まった(そしてモンサントも参画していた) 。

インフルエンザという神話を利用し、ジョージ・ブッシュは世界に向けて「再びインフルエンザが流行すれば何百万人もの死者が出る」と脅しをかけた。このように恐怖心に基づいた戦略によって、アメリカ全州、そして世界中で感染病に関する法律を制定させたのである。その後、CDCはこのインフルエンザの大流行というペテンを利用しH1N1型インフルエンザに対する恐怖心を煽り、一般市民に非常に危険なワクチンを押し付け、生まれてくるはずであった子供達やその他の者、何千人も殺害したのである (CDCはこのデータを公開せずに、同じワクチンを強制し続けるであろう) 。
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ワクチンの主成分は、生きた病原体の毒性を弱めた「生ワクチン」、死んで毒性を失った病原体の成分のみの「不活化ワクチン」、菌が発生する毒素を取り出しそれを無毒化した「トキソイド」などで、このような主成分の危険性はそれほど高くないと考えられるが、危険なのは主成分に添加される物質です。

脳に損傷を与え、認知症やアルツハイマー病の原因となる「アルミニウム」
失明やシックハウス症候群の原因とされる「ホルムアルデヒド」
肥満、糖尿病、偏頭痛、うつ病などの原因となる「グルタミン酸ナトリウム(MSG)」
自閉症や発達障害の原因となる「チメロサール(エチル水銀)」


上記の副作用はワクチンを打った直後だけではなく、数年後に発症するケースもあります。

予防接種は任意であり義務ではありません。定期接種も予防接種法の改定(1994年)によってなるべく打ちましょうという事で、親が打つか打たないかを判断できます。

海外では子宮頸ガン・ワクチンの接種による死亡例もあり、自閉症、不妊、アナフィラキシー、ギランバレー症候群、急性散在性脳髄膜炎、複合性局所疼痛症候群(CRPS)などの副反応もワクチンによるものと考えられています。
posted by らかん at 12:42| Comment(0) | テクノロジーと災害

2021年07月18日

電気を送るのもワイヤレス

それ程遠くは無い、いつの日にか、電気も無線送電の時代が到来します。技術革新は日進月歩。でもその実験の過程には、想像も出来ない多くの災害が生じるのでは・・と不安も多いです。以下は今年3月の記事です。

電気を送るのもワイヤレス 三菱重工が実験成功


 三菱重工業は12日、電気を無線で送る実験に成功したと発表した。10キロワットの電力をマイクロ波に変換し、500メートル先に届けることができた。電力規模は最大で、距離も最長となる。交通インフラや洋上風力発電など、活用が見込まれる分野は多く、「無線送電」の5年後の実用化をめざす。夢の「宇宙太陽光発電」への一歩としても期待が膨らむ。

 神戸港に面した三菱重工の神戸造船所(神戸市)。岸壁沿いに2枚の大型パネルが向かい合って設置された。高さ13メートル、幅8メートルで、その距離は500メートル。ひとつは送電パネル、もう一方は受電パネルだ。人の目には見えないが電力が空間を走り、受電パネルにつないだランプが点灯した。

 三菱重工が2月24日に実施した無線送電の実証試験の風景だ。電線がなくても電気を送れるのがミソ。500メートルの送電は従来の10倍近い。三菱重工は「幅広く産業用に応用する」(宇宙利用推進室の松本浩明室長)。

 例えば電動カートの充電では、ケーブルをつなぐといったわずらわしさがなくなる。洋上風力で得た電気を陸上に送ったり、災害発生時に停電して孤立した集落に電気を送ったりということも想定する。

 様々なものをネットにつなぐインターネット・オブ・シングス(IoT)時代の本格到来で、無線送電には経済産業省も注目している。特にインフラ管理への関心は高い。老朽化などトンネル内の状況を把握するセンサーの電源を確保するため送電機をつけた車を走らせるアイデアを持つ。経産省は「一つ一つに電源を設置するとコストがかかる。無線送電の技術は産業応用の幅が広い」と期待する。

 無線送電のカギとなるのが制御技術で、三菱重工は狙った場所に電気を送る高い精度にもメドをつけた。軸となるマイクロ波についても、実験では一般の電子レンジと同様の発振器を利用するなどコストを抑えた。

 ただ、実用化にはさらにコストを現状の半分程度にする必要があるとみている。三菱重工は「5年後の実用化をめざす」(宇宙利用推進室の安間健一主席)と、早期の立ち上げに自信をみせる。多くの社会インフラ関連ビジネスを三菱重工は手掛けており、無線送電は事業拡充の大きな武器となりそうだ。

 目先の用途の次に、壮大な計画として期待が膨らむのが無線送電技術を活用した宇宙太陽光発電だ。宇宙航空研究開発機構(JAXA)三菱重工など民間が共同で取り組む。宇宙空間に建設した2キロ四方のパネルで太陽光を受けて発電し、地上の受電施設に送る。天候に左右されず常に発電でき、経産省は最大で原子力発電所1基分に相当する100万キロワットの発電を見込んでいる。

 「2万5千トンのパネルを運ぶのにロケットを約2500回打ち上げる必要がある」「単純計算で総費用は25兆円」――。現時点ではコスト面の課題が大きいが、経産省などは送電機の小型軽量化に取り組み、2030年代後半までに宇宙空間での実験をめざす。

 無線送電は米中などでも研究開発されているが、技術力では日本が大きく先行しているという。エネルギーの確保、活用方法は産業活性化の重要ポイントで、無線送電に注目が集まっている。(西岡貴司、矢野摂士)

[2015/3/13 日本経済新聞 電子版]

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タグ:無線送電
posted by らかん at 17:19| Comment(0) | テクノロジーと災害