2015年12月22日

ワクチン伝説に終止符―極秘文書が衝撃的真実を明らかに

ワクチンを接種しましょうー!というメディア攻撃にだまされないように!
以下はワクチンに対する認識を変えたほうが良いとする話です。ワクチンは予防するはずの病気の原因となりうるのだと。

化血研血液製剤不正 によるワクチン不足を大騒ぎして、大量にワクチン接種をさせる方向に誘導されないように賢い親は注意しましょう。

「ワクチン伝説に終止符―極秘文書が衝撃的真実を明らかに」

ある医師がイギリスの情報公開法(Freedom of Information Act)を申立てたことにより、30年に渡り極秘とされていた政府の専門家が保管している公文書が公開された。

1.ワクチン(予防接種)は効果がない
2.予防するはずの病気の原因となりうる
3.子供にとって有害
4.公衆に対する虚偽の共謀
5.安全性確認の試験の実施を妨害していた

自閉症の息子を持った医師が、アメリカの疾病対策予防センター (CDC)に対し 情報公開法の申請を行った。同医師はワクチンの危険性についてCDCが認知している情報を求めており、法律上では20日以内に回答されなければならなかったが回答はなかった。約7年後、その医師は(CDC)提訴したところ、CDCは文書を引渡す必要性は無いと異議を唱えた。2011年9月30日、裁判官はCDCに対し文書を引渡すよう命令を下した。

推奨ではなく強制的にアメリカの子供に対して「健康の為」として行っているワクチンに関しての大規模な裏工作ばかりではなく、フッ素の有害な副作用を何十年にも渡り隠蔽し、全アメリカ国民、特に子供の生命に悪影響を与えてきたCDCは現在、厳しい状況に置かれており訴訟の準備も行われている。子供は、体重あたりで計算すると成人の3〜4倍のフッ素を摂取しており、「潜在的にフッ素による被害、つまり歯のフッ素沈着症、透析が必要な腎臓病患者、糖尿病患者、甲状腺患者などを患っている可能性のある国民の数は数百万人におよぶ」ことになる。

CDCがアメリカ国民の健康を害する方向で動いていることは明らかだ。しかしフッ素以外にもCDCがアメリカ国民に対し危険にさらしているものがある。同センターはアメリカ全州で制定されている流行病に関する法律の制定にも参加しているが、政府が流行病の非常事態宣言をした場合には同法に基づき、まだ安全性が確認されていないワクチン、製薬、化学物質、または、医療的な治療を国民に強制する為に、政府が兵力を利用することが出来るようになっているのだ。

再び情報公開法に基づけば、CDCにはそのような流行病の非常事態を宣言する権限は有していないことがわかる。2009年にCDCがH1N1の「大流行」を宣言した後、CBSニュースが情報公開法によって提訴したが、CDCはそれに対して返答することを拒否し、さらにCBSニュース局の調査を妨げた。CDCが隠蔽を試みたのは、史上最大の医療スキャンダルの一つ、つまり同センターがH1N1に関して公開したデータを大幅に改竄し誇張したことだった。そうすることによってアメリカ国内でN1H1が「大流行」していたかのような誤った印象を与えていたのだ。

また、この嘘の大流行によるワクチンに対してアメリカが何億も支出していた為、CDCはその緊急援助に匹敵する金融スキャンダルを隠していた。もっと性質が悪いことに、CDCは、妊娠している女性達に最初に、ポリソルベート80という滅菌剤が混入された安全性の確認されていないワクチンを接種させていた。

同センターによるワクチン接種が原因で、2009年の「ワクチンに関連した胎児死亡率数」は前年に比べると2,440%も上昇しており、流産の統計値の700%増加よりもさらに衝撃的なものになっている。

このワクチンに関する事実の捏造の発覚は、はるか昔の1918年から1919年のインフルエンザに関する捏造事件に匹敵するものである。1918年〜1919年に死亡者を出したのは大流行のインフルエンザではなくアスピリンであった。2千万〜5千万の死者を出した人類の歴史上で最も大規模な産業的大惨事であったが、非難はインフルエンザに向けられていた。

製薬産業はこの「捏造の成功」から始まった(そしてモンサントも参画していた) 。

インフルエンザという神話を利用し、ジョージ・ブッシュは世界に向けて「再びインフルエンザが流行すれば何百万人もの死者が出る」と脅しをかけた。このように恐怖心に基づいた戦略によって、アメリカ全州、そして世界中で感染病に関する法律を制定させたのである。その後、CDCはこのインフルエンザの大流行というペテンを利用しH1N1型インフルエンザに対する恐怖心を煽り、一般市民に非常に危険なワクチンを押し付け、生まれてくるはずであった子供達やその他の者、何千人も殺害したのである (CDCはこのデータを公開せずに、同じワクチンを強制し続けるであろう) 。
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ワクチンの主成分は、生きた病原体の毒性を弱めた「生ワクチン」、死んで毒性を失った病原体の成分のみの「不活化ワクチン」、菌が発生する毒素を取り出しそれを無毒化した「トキソイド」などで、このような主成分の危険性はそれほど高くないと考えられるが、危険なのは主成分に添加される物質です。

脳に損傷を与え、認知症やアルツハイマー病の原因となる「アルミニウム」
失明やシックハウス症候群の原因とされる「ホルムアルデヒド」
肥満、糖尿病、偏頭痛、うつ病などの原因となる「グルタミン酸ナトリウム(MSG)」
自閉症や発達障害の原因となる「チメロサール(エチル水銀)」


上記の副作用はワクチンを打った直後だけではなく、数年後に発症するケースもあります。

予防接種は任意であり義務ではありません。定期接種も予防接種法の改定(1994年)によってなるべく打ちましょうという事で、親が打つか打たないかを判断できます。

海外では子宮頸ガン・ワクチンの接種による死亡例もあり、自閉症、不妊、アナフィラキシー、ギランバレー症候群、急性散在性脳髄膜炎、複合性局所疼痛症候群(CRPS)などの副反応もワクチンによるものと考えられています。


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2015年07月16日

鋸山・日本寺で聖徳太子の石像が壊されたニュース続報A

聖徳太子の石像壊した容疑 18歳少女を書類送検 「大変なことをした」 /千葉
ちばとぴ by 千葉日報 7月16日(木)5時0分配信

 千葉県鋸南町元名の日本寺でことし5月、県の文化財に指定されている聖徳太子の石像1体が壊されているのが見つかった事件で、館山署は15日、器物損壊の疑いで東京都の無職少女(18)を地検木更津支部に書類送検した。少女は「つまずいて石像に手を掛けたら倒れてしまった。大変なことをした」と話しているという。

 書類送検容疑は5月7日午後、日本寺の参道脇にある石像(高さ約130センチ)を倒し、壊した疑い。石像は胸から上下二つに折れた。

 同署によると、少女は東京都の30代男性と同寺を訪問。参道散策中に石像を囲む柵の横から石像に近づいて写真を撮ろうとした際につまずき、石像がはめ込まれた台座の下の土台に手を掛けて落としてしまったという。石像は固定されていなかった。柵を越えて石像に近づくのは禁止されているという。

 2人は現場を立ち去ったが翌8日、館山署に出向いた。少女は「わざとではないが、やったことを反省しないといけないと思った」と話したという。同署は男性は損壊行為に関わっていないとして立件しなかった。

 県教育委員会によると、聖徳太子の石像は18世紀後半に作られた。日本寺の参道には石像が多数あり、県文化財に指定されている。寺は現在、業者に修復依頼中という。
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posted by らかん at 09:23| Comment(0) | 気になるニュース

2015年06月11日

食物農場と電力の自由化

●植物農場

気候や土壌に左右されず、いつも新鮮な野菜を届けられる植物工場は、いま大きな拡がりを見せ、その需要は今後さらに拡大していくものとみられます。
当社では、独自の高速栽培法「SHIGYO法」を応用し、植物工場ビジネスのトータルサポート体制を敷いています。お客さまのご要望に応じて、高い収益率を実現する大規模植物工場や、実証用ユニットなど各種植物工場とその周辺機器を取り揃えています。

https://www.youtube.com/watch?t=84&v=R_HAB8-NdNE
昭和電工の植物農場)

●電力の自由化

2014年6月、電力小売りを全面自由化する改正電気事業法が成立しました。新電力も16年から地域の垣根を越えて家庭や商店などに電気を売れるようになります。これにより既存の電力会社同士はもちろん、新電力も交えた本格的な企業間競争が始まり、価格やサービスを基準に消費者が電力を選ぶ時代が到来します。

小売り自由化の対象となる一般家庭などの顧客件数は約8400万件で、市場規模は7兆5000億円にも上ります。すでに有望市場を狙う異業種からの参入が相次いでおり、新電力への登録企業数は244社(14年6月11日現在)と、13年3月から3倍に増えました。

 新電力で目立つのは自家発電設備を持つ製紙メーカーやガス事業者、石油元売りなどです。東京ガスは電気とガスのセット販売による割引サービスなどを検討しています。ミサワホームは省エネ設計の住宅と割安な電力供給の組み合わせ販売を予定、ソフトバンクは顧客基盤を活用して通信と電力のセット販売を検討するなど、本業との相乗効果を狙う動きもあります。このほか、電気事業者の料金プランをサイト上で比較できるサービスなど、新たなビジネスも生まれそうです。

 守勢に立つ既存の電力会社も対応を急いでいます。東電は子会社を新電力として登録し、14年10月から全国で企業向けに電力小売りを始めます。2000年に大口需要家向けの電力小売りが自由化されたことで、東電は累計で3万2000件の顧客を失いました。家庭向けが自由化されれば、顧客争奪がさらに激化するのは必至です。このため反転攻勢を狙い、供給地域外に打って出ようというわけです。中部電力も三菱商事から新電力を買収し、東電管内で火力発電所の建設を計画しています。地域の垣根を越えた競争の激化は電気料金を下げる要因となりそうです。
(過去新聞記事より)
posted by らかん at 20:50| Comment(0) | 気になるニュース